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よくある質問

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日本語教師になるためにはどうしたらいいですか?

日本語教師に必要な国家資格はありませんが、求人では次の3つの募集条件いずれかを求められるケースが多いです。

(1)文化庁届出受理講座で420時間の日本語教員養成研修の修了
(2)年1回実施される「日本語教育能力検定試験」に合格
(3)大学・大学院で日本語教育を主専攻または副専攻で終了

(1)(2)については、本講座の3ヶ月または6ヶ月コースにて習得することができます。

日本語教師について詳しく

どのようなところに就職できますか?

日本国内では、民間の日本語学校、大学、専門学校、ボランティアを中心に地域の交流センターなどで日本語を教える教師もいます。

海外では、中国、韓国、台湾などの東アジア諸国、最近ではベトナム、フィリピン、タイ、インドネシアといった東南アジア地域が増えています。もちろん、欧米諸国で活躍されている日本語教師も多数いらっしゃいます。

また、現地の学校だけではなく、海外青年協力隊や国際交流基金からの公的派遣や、日本の現地法人で外国人に教えるケースもあります。

本講座を受講の方には、就職サポートをさせていただきます。
本校の日本語学校(国内外)、提携している日本語学校など様々な就職先をご案内していますので、お気軽にご相談ください。

外国語を話すことができませんが、大丈夫でしょうか?

はい、問題ありません。
基本的に日本語を日本語で教えます。

多くの日本語教育機関では必要条件として外国語能力が求められることはありません。ただし、海外で暮らす場合などは最低限の英語、現地語を知っていたほうが良い場合もあります。
また相互理解の一環として、学習者の言語を少しでも知ろうという気持ちは大切です。

話すことも書くことも得意ではありません。

「話すことが苦手」「字を書くのが苦手」でも大丈夫です。

”私たちが普段使用する日本語”と”教える日本語”はまったく別物であるとご理解いただいて結構です。

日本語教師養成講座を受講するあなたは、他の受講者と同じスタートラインに立ちます。キャリアなども関係なく、どんな方でも挑戦する価値のある資格です。

年齢が高いのですが、大丈夫でしょうか?

ご安心ください。
日本語教師に年齢は関係ありません。

実際に国内外の教育現場では、定年退職をされた方など多くの年配の方が活躍しています。
国によっては年配者を尊敬する文化があり、信頼されることもありますし、これまでの経験を活かせるのも大きいメリットです。ただし、年齢に関係なく、柔軟に適応する姿勢はどの現場でも求められます。

講座を欠席した場合の振替は可能ですか?

はい、可能でございます。
欠席した場合の理論科目は、入学月期の翌々月期開校クラスまで振替可能です。

分割払を希望したいのですが...

受講料の分割払いの相談も承っております。

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